英語授業×ICT活用、実践事例で考える英語教育シンポ12/4
ベネッセ教育総合研究所が運営する英語教育研究会ARCLE（アークル）は2022年12月4日、英語教育に携わる先生等を対象に、英語教育シンポジウム「英語の授業・学習においてどのようにICTを活用していけるか」をオンライン開催する。参加無料、事前申込制。
上智大、シンポジウム「オンライン型国際学習プログラムの成果と展望」12/15
上智大学は2022年12月15日、四谷キャンパスにてCOIL国際シンポジウム「人間の安全保障と多文化共生に係る課題発見型国際協働オンライン学習プログラム」をお茶の水女子大学と静岡県立大学と共同で開催する。対面およびオンラインを選択でき、参加は無料。
教育アプリ市場レポート…世界のトレンドと変化を分析
SensorTowerは2022年11月24日、世界の教育アプリ市場のトレンドと変化を分析したレポート「2022年世界の教育アプリ市場インサイト」を発表。全文をWebサイトで無料公開した。コロナ禍を機に順調に成長している教育アプリの世界的な傾向を把握することができる。
国内10大学、世界的学術出版社とOA論文出版の促進目指し合意
研究大学コンソーシアム（RUC）のメンバーを中心とする国内10大学は2022年11月7日、世界的な学術出版社であるシュプリンガーネイチャーとのオープンアクセス（OA）論文出版の促進に関する合意書に署名した。世界に向けた日本発研究成果のオープン化促進を目指す。
大学ファンドによる国際卓越研究大学支援、12月公募開始
文部科学省は2022年11月15日、10兆円規模の大学ファンド運用益による国際卓越研究大学への助成について基本方針を発表。12月に公募を開始する。認定基準には「被引用数トップ10％の論文が直近5年間で1,000本程度以上あること」等が求められる。
IPC公認教材「I'mPOSSIBLE」ミライシードで配信
ベネッセコーポレーションは2022年11月14日、小中学校向けタブレット学習支援ソフト「ミライシード」で、国際パラリンピック委員会（IPC）公認教材「I'mPOSSIBLE」日本語版の配信を開始した。ミライシード導入校では小・中学校向けの教材を無償利用できる。
慶應義塾と北里研究所、多分野で包括的連携協定を締結
慶應義塾と北里研究所は2022年11月5日、包括的連携に関する協定を締結した。教育や研究をはじめ、医療、情報基盤等、多岐にわたる連携を強化し、これまでの協力関係をより一層強固なものとする。
都教委、情報化促進・国際分野の即戦力職員各3人募集
東京都教育委員会は2022年11月11日、東京都一般任期付職員の募集について発表した。任期は2023年4月1日～2026年3月31日まで。事務（情報化推進）3人と事務（国際）3人を採用予定。申込締切は12月7日午後5時。
教育チェンジメーカー5校対談「学校業界の挑戦」11/18・24
新たな教育変化を起こす学校によるオンライン対談イベント「学校業界の挑戦。」が、2022年11月18日と24日にオンライン開催される。参加校はドルトン東京学園、白馬インター等、ユニークなカリキュラムをもつ5校。対象は保護者や教育関係者、参加は無料。
東京都総合教育会議「グローバル人材の育成」10/27
2022年度第1回となる東京都総合教育会議が2022年10月27日に、都庁（第一本庁舎北側42階）にて開催される。当日は「これからの国際社会で羽ばたくグローバル人材の育成」について知事および教育委員会が審議を行う。傍聴は当日会場にて定員20名まで受け付ける。
ELSA×立命館大、英語教育DX化の大規模な実証授業を開始
ELSA Japanは2022年10月18日、立命館大学の複数学部でAI発音矯正サービス「ELSA Speak」を導入し、英語教育のDXを目指した大規模な実証授業を開始することを発表した。実証授業では、学習の成果や意欲に及ぼす影響を検証する。
デジタル人材育成や教育DX推進…次期教育計画に向け提言、経団連
日本経済団体連合会は2022年10月11日、「次期教育振興基本計画」策定に向けた提言を公表した。「デジタル人材の育成」「教育DXの推進」等、経済界として特に優先すべき施策や考えをまとめるとともに、「学習者用デジタル教科書の整備率90％」等の数値目標を示している。
国際バカロレア普及促進へ…文科省の有識者会議10/17、傍聴者募集
文部科学省は2022年10月17日、国際バカロレアの普及促進に向けた検討に係る有識者会議をオンライン開催する。傍聴希望者は、10月14日正午までに傍聴受付フォームに登録する。
イノベーション・コモンズの実現に向けて…文科省まとめ
文部科学省は2022年10月7日、国立大学等の施設において、地域や産業界等の多様なステークホルダーが共創し新たな価値を生み出す共創拠点を整備していくため報告書「『イノベーション・コモンズ（共創拠点）』の実現に向けて」を取りまとめWebサイトで公表した。
教育委員会月報2022年9月版、電子ブック公開
文部科学省は、全国の教育関係者向けの電子ブック「教育委員会月報」の2022年9月号をWebサイトで公開した。最新号では、教科等横断型の探究的な学びを展開する、さいたま市教育委員会の事例等を紹介している。
教育コミュニケーションフォーラム…東京10/23
日本青少年育成協会は2022年10月23日、全国の教育関係者を対象に「教育コミュニケーションフォーラム2022」を千代田区のアルカディア市ヶ谷にて開催する。一般参加は5,500円（税込）。同協会の会員法人所属者、各種資格所有者は4,950円（税込）。
