教育業界ニュース
ベネッセこども基金は2022年3月19日、子供の権利について考えるオンラインイベント「子どもの権利って何だろう?子ども支援の現場から『子どもの権利』を考える会」を開催する。参加無料。教育現場に携わる人や子供の権利について学びたい人等、広く参加を募る。
JAXA宇宙教育センターと地域主催団体の協働で2009年から実施している「宇宙の学校」事業のこれまでの活動成果と今後の課題について2022年3月27日、オンライン特別セミナーを開催する。対象は、18歳以上(高校生不可)。参加無料。
レノボ・ジャパンは2022年3月7日、国際女性デー記念パネルディスカッション「いつまで続く?“女性×理系”に対する無意識のバイアス~学校や企業ができることは~」を開催する。
TACは2022年3月21日、オンラインにて、今年の教員採用試験受験者を対象とした対策講座「論文・面接で役立つ指導事例解説」を開催する。参加費無料、事前申込は3月20日正午まで受け付ける。
東京学芸大学は2022年2月26日、教育者について考えるオンラインシンポジウム「変わる・変える、教師像 誰でも、誰とでもの動き 加速!」を開催する。OECDと日本の共同研究でもキーワードになっている「過去を超え、常識を超え、国境を超え」て、未来の教師像を考える。
科学技術振興機構(JST)は2022年3月に開催予定の「第11回科学の甲子園全国大会」について、新型コロナウイルス感染拡大防止を考慮して、開催形式を変更すると発表した。各都道府県の会場で筆記競技のみを行う。
地域資源を活用する観光プログラム開発等を行う南三陸町観光協会は、新たな教育旅行プログラムとして、FSC認証を取得した「山から学ぶプログラム」の提供開始を、2022年1月25日に公表した。参加費は、1名2,500円(税込)と傷害保険料207円(税込)。
合同出版は2022年1月27日、スポーツ指導者向けのイベント「子ども・選手の自己肯定感を育むスポーツ指導者のための実践レッスン!スポーツから暴力をなくすために」をオンライン開催する。参加料は一般1,000円(税込)、学生無料。先着150名まで。
正進社は、中学校の教職員と教員を目指す大学生に向けたオンライン展示会「AMANESTA(アマネスタ)」を図書文化社、山崎教育システム、学事出版等、7社・団体合同で2022年2月2日~4月28日の期間オンライン開催する。参加無料。登録制。
金融庁は、高校生や高校教師向けに、体験型のグループワークや有識者の講演等を通じて、金融リテラシーの向上を目指すシンポジウムを2022年3月25日に開催する。会場は、札幌・函館・帯広の北海道財務局とオンラインの同時開催。各会場とも定員制。参加無料。
教育と探求社が提供する探究学習プログラム「クエストエデュケーション」の「クエストカップ全国大会」が、2022年2月19日~27日開催される。中高生らが、自ら選んだ課題やテーマについて考え抜いた企画をプレゼンテーションする。
東京大学は2022年3月22日・23日・28日、高校生を対象とした「東大の研究室をのぞいてみよう!~多様な学生を東大に~」プログラムをオンラインにて開催する。参加無料。
講談社は教育活動として中学校、高校の会社見学を受け付けている。実施日は毎週水曜、木曜、金曜(休日・祝日は除く)。見学希望日の2か月前の月初より、FAXにて申込みを受け付けている。2022年1月5日現在、3月までの申込みが可能。
未来の体育を構想するプロジェクトは2022年1月15日~23日の9日間、未来の体育に関する40以上のテーマによる参加型セッション「未来の体育共創サミット2022」をオンライン開催する。参加費は一般3,000円、会員2,000円、学生2,000円。
東京学芸大学はTeach for Japanと協働し、文部科学省が採択した「就職・転職支援のための大学リカレント教育推進事業」の委託を受け「教育人材リカレント養成・マッチングプログラム事業」を開講した。
文部科学省は教員や学生らを対象とした「2021年度消費者教育フェスタ」を、2022年1月19日に愛媛県男女共同参画センターにて、2月10日に東京・全電通労働会館にて開催する。会場とライブ配信のハイブリット形式で実施。12月15日よりWebサイトで受付を開始している。