英語(32ページ中31ページ目) | 教育業界ニュース「ReseEd（リシード）」

　三省堂はGlobeeと共同し、Globeeが運営するAI英語教材「abceed（エービーシード）」に三省堂が発行する教科書・教材・辞書を対応させ、2020年5月以降に全国の中学校、高校への導入を開始する。

　日本英語検定協会（英検協会）は2020年5月22日、準会場申込手続きに関する重要なお知らせ特設サイトを開設したと発表した。2020年度第1回「英検」に限り、準会場実施には通常の申込手続に加えて、6月5日午後10時までに準会場用申請フォームの回答が必要となる。

　AKAは2020年6月より、英語学習AIロボット「Musio」（ミュージオ）のユーザーを対象に、子ども向け新教材を提供する。英語学習初級者でも、遊びながら楽しく英語を学ぶことができる。新教材は3種用意しており、いずれも価格は3,000円（税別）。

　メディアドゥは2020年5月7日、米国OverDrive社が提供する学校向け電子図書館サービス「School Digital Library（SDL）」の初期費・初年度月額運用費を無料とする「電子図書館緊急導入支援キャンペーン」を開始した。

　語学教育の総合企業のアルクは、2020年5月1日、4月28日付で代表取締役社長に天野智之氏が就任したと発表した。前代表取締役社長の田中伸明氏は、同日付で代表取締役会長に就任した。

　すららネットは2020年4月27日、英語スピーキング評価AI技術「CHIVOX（チボックス）」を提供するアイードと業務提携を結んだ。これにより、AI×アダプティブラーニング教材「すらら」の英語4技能対応を実現する。

　学書は2020年5月11日、無学年進級式テキスト「あい・キャン英語 with タッチペン」から、従来の発音機能はそのままに録音・再生機能が追加搭載された「緑のタッチペン」を発売予定。

　DMM.comで展開中の「DMM英会話」は、2020年3月4日より約2か月間に渡り実施してきた、全国の学校法人を対象としたオンライン英会話サービスの無償提供を5月末まで期間延長する。

　メイツは2020年4月17日、タブレット型教材「英検アプリ」において苦手問題を作成できるAI搭載を開始。学習効率を向上するために、過去3年間、1万人近くの英検アプリユーザーのデータをもとに、AIが各生徒に最適な問題を生成する。

　スタディーハッカーは2020年4月13日、代表取締役社長の岡健作氏がベネッセホールディングスに発行済株式の50.1％の譲渡を実行したことに伴い、ベネッセホールディングスの連結子会社となった。

　河合塾とCOMPASSは、教育機関向けのAI型教材「Qubena中高英語 by河合塾」を共同開発し、2020年4月下旬より学校や自治体・学習塾へ提供開始する。それに伴い、全国の中学校・高校を対象に5か月無料で利用できるキャンペーンを行う。

　ヤマハは2020年4月13日、「Smart Education System」の新商品として、「歌づくり」を通じた新しい学びの形を提供するデジタル音楽教材「ボーカロイド教育版II for iPad」を発売した。

　EnglishCentralは2020年度より通年で、年間最大360回のオンライン英会話の受講と1万4,000本以上の動画を通しての学習が可能な「EnglishCentral プレミアムプラン」を、同志社中学校の全生徒に提供開始する。

　Ｚ会は2020年4月7日、Apple Books版の小学生向け英語版算数ワークブック「Z-kai Zoom-Up Workbook Math Grade 3」が、National Parenting Product Awardsを受賞したと発表した。

　映像授業と学習システムを開発提供している青山英語学院は2020年4月、映像教材システムASSISTに小学生向けの映像コンテンツを追加した。追加されたのは、英語・算数・理科・社会の全29冊。パソコンやタブレット、スマートフォンで視聴できる。

　アルクは2020年3月17日、児童英語教師に必要な知識と経験、資格取得を目指す特別コース「小学校英語指導者J-SHINE正認定資格取得準備プロフェッショナル養成コース」を開講すると発表した。