教育業界ニュース
アルクは2021年3月1日、英語学習書籍を使ったパーソナル学習を提供するスマートフォンアプリ「booco(ブーコ)」において、企業・団体向けの自己学習サービスの提供を開始した。AIを活用し、ムリ・ムダのない効率の良いカリキュラムで自己学習を進めることができる。
学書は2021年3月1日、学習塾や私立学校などの民間教育現場向けに「デジタルドリル(中学版)」のプレリリース受付を開始する。先着50拠点まで、生徒20名分のIDを無償提供する。利用期間は3月8日~3月31日。
九州大学男女共同参画推進室は2021年3月13日・19日の2日間、「英語による授業を効果的に行うために 大学教員のためのワークショップ」をオンラインで開催する。13日は「基礎編B」を、19日は「応用編」を実施。参加無料、定員は各20名。メールにて先着順で受け付けている。
国立大学協会は2021年2月16日、2020年までの達成目標を掲げた「国立大学における教育の国際化の更なる推進について」の第8回フォローアップ調査結果を公表した。派遣留学生比率や英語での授業実施科目数は目標値を上回ったが、外国人教員比率などは目標値に届かなかった。
すららネットは2021年2月16日より、AI×アダプティブ教材「すらら」に、英語の発音を判定しフィードバックする「スピーキングAI」の搭載を開始した。英語4技能を学習できるコンテンツに進化する。
ワールド・ファミリー バイリンガル サイエンス研究所(IBS)は2021年2月2日、コロナ禍でALTが予定通り授業に参加できないという問題を出発点に、小学校におけるALTの効果について考察、コラムとしてWebサイトに掲載した。
学習塾を運営するUNIVATIONは2021年3月31日より、中学生向け学習塾のための新しい学習コンテンツ「ユニバープラス for School」のサービスを開始する。正式リリースに先駆けて、2月3日からはユニバープラスの先行試用の予約を受け付けている。
東京都教育委員会は2021年2月4日、多摩地域における「体験型英語学習施設の整備方針」について公表した。2018年に東京青海に開設した「東京都英語村 TOKYO GLOBAL GATEWAY(TGG)」と同様の体験型英語学習施設を、2022年度中に多摩地域に開業するべく方針を示している。
中央教育審議会は2021年1月26日、「『令和の日本型学校教育』の構築を目指して」を答申した。小学校高学年の外国語・理科・算数への教科担任制の本格導入、高校普通科の弾力化・大綱化などを求めている。
ブリティッシュ・カウンシルは2021年3月7日、高校英語教員および教育委員会担当者を対象に、オンラインセミナー「大学共通テスト(英語)が求める力」を開催する。参加費は1,500円(税込)。
イーオンは2021年3月6日、小学校の教員らを対象に英語の指導ノウハウを教える講座「小学校教員向け指導力・英語力向上セミナー」を初めてオンラインで開催する。参加無料。定員は先着順80名。申込みは特設サイトで受け付ける。
WizWeは、英語4技能(リスニング・スピーキング・リーディング・ライティング)に対応した、学習塾・中高・大学専門向けのメンターサポート付きオンライン学習「Smart Habit for School」の提供を開始した。費用は、1人あたり月額990円より。
英語学習書「読まずにわかる こあら式英語のニュアンス図鑑」の著者こあらの学校は本書を先着順で1,500冊プレゼントする企画を開始した。申込みは、学校や塾などの教育に関連する機関、団体に限る。
ECCは2021年2月、大学向けの新商品「ECC DUAL Program(オンライン留学プログラム)」の提供を開始する。留学レベルの英語接触量と異文化体験をオンラインで提供し、コロナ禍の留学ニーズに応える。申込みはECC法人渉外事業部 法人事業課にて受け付けている。
英検の実施などを行う日本英語検定協会は2020年12月26日、小・中・高校および教育委員で英語教育に携わる先生方を対象としたオンラインセミナー「withコロナの時代の日本の英語教育」を開催する。参加無料、定員は300名。Webサイトにて申込みを受け付けている。
TOEFLテスト主催団体ETSは2020年12月7日、新型コロナウイルス感染防止の対応策として提供している自宅受験「TOEFL iBT Home Edition」の教育機関向け案内サイトを公開した。