教育業界ニュース
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クラス担任として豊富な経験がある鈴木邦明氏に、学校へ寄せられるさまざまなクレームに対応する際のポイントを聞いた。第167回のテーマは「先生がルールを守らない」。
旺文社は2024年2月6日、全国の高等学校におけるICT活用実態調査の結果を公表した。「校内のどこでも無線でのネットワークを使用できる」割合が47.1％と過去最多となる一方、依然として通信の品質には課題がみられた。
iTeachers TVは2024年2月7日、阪南大学高等学校の藤田大輔先生による教育ICT実践プレゼンテーション「教育ICT推進の裏側～ICT浸透の秘策にせまる！～」を公開した。校内ICT推進のための教員サポートの工夫や実践を紹介する。
ICT CONNECT 21「GIGAスクール構想推進委員会」は2024年2月27日、「学習者起点の学びの促進シリーズーこれからの教育について語り合おうー」と題したオンライン交流会を開催する。教育関係者であれば誰でも参加可能。申込みはWebサイトの申込フォームにて受け付ける。
中学生の約4割がアプリ課金経験者で、男子は49.7％・女子は27.7％と男子の割合が高いことが2024年2月2日、学研教育総合研究所が発表した中学生白書Web版の調査結果から明らかとなった。課金したアプリのジャンルは、1位「ゲーム」、2位「動画・映画」、3位「音楽」。
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2024年2月5日、Teacher’s ［Shift］～新しい学びと先生の働き方改革～第156回の配信を公開した。埼玉県立越谷西特別支援学校の佐藤裕理先生をゲストに迎え、特別支援教育でのICT活用法や教員向けICT研修に迫る。
小学生が何らかの習い事をする割合が増えていることが2024年2月2日、学研教育総合研究所が発表した小学生白書Web版の調査結果から明らかとなった。1位「水泳」に続き、2位に「塾」がランクインし、教科学習への関心の高さがうかがえる結果となった。
小規模自治体における小規模校の教育は、都市部における標準校と同じように考えるべきではない。むしろ、小規模だからこそできる最適な教育の在り方があるはずだ。その解を求め、教育ICTの先導者である平井先生と、利島村で教育長を務める弟子丸知樹氏が対談した。
中学受験指導で日本最難関・灘中学合格日本一の実績をもつ浜学園グループが運営する「ロボット数学」は、数学を学ぶ楽しさや数学が担う社会での役割を、ロボットを介して知ってもらおうと、日本のロボット工学の第一人者である、東京大学名誉教授の佐藤知正氏が考案したプログラム。いち早く「科学技術クラブ」として導入した東京都板橋区の坂本健区長と佐藤氏による対談で語られた、子供たちが数学に興味をもち、楽しみながら得意になれる環境づくりとは。
クラス担任として豊富な経験がある鈴木邦明氏に、学校へ寄せられるさまざまなクレームに対応する際のポイントを聞いた。第166回のテーマは「先生が怒りっぽい」。
相模原市教育委員会と大日本印刷、光村図書出版などは2024年1月30日、相模原市教育委員会におけるデジタル教科書を活用した共同研究事業の研究成果を発表した。デジタル教科書を活用することで、児童生徒の主体的な活動と対話を行う活動時間の確保に繋がったという。
日本英語検定協会は2024年2月1日～4月30日の期間、英検研究助成の応募企画を募集する。企画は3つのテーマで募り、各部門30万円以内で助成金を交付する。入賞件数は全部門あわせて15件以内。小中高等で英語教育に携わる教員や、英語教育に関わる研究を専攻する大学院在籍者からの応募を受け付ける。
「未来の教室」では、民間教育サービス と連携し、学校内の改革を推進してきまし た。2022年には、産業構造審議会の教 育イノベーション小委員会にて、これまで の取組を踏まえた「中間とりまとめ」＊を 取りまとめています。
ストリートスマートが運営する先生のための総合プラットフォーム「master study（マスタースタディ）」では、毎週水曜日に会員向け「Google for Education活用ライブセミナー」をオンライン開催している。セミナーは会員登録後、申込みが必要。
Google for Educationは2024年1月22日、令和6年能登半島地震を受け、災害時の教育現場を支援するため「災害時の学びを止めないサポートブック（暫定版）」を公開した。オンデマンド授業やアンケート、ハザードマップの作成や使い方など、災害時に使えるGoogle for Educationの活用方法を取りまとめている。
日本経済新聞社は2024年1月29日、同社が提供する学び支援サービス「日経電子版 for Education」の協賛企業として大和証券グループとグーグルが参画したことを公表した。今後、さらなるサービスの拡大を目指すという。
